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【会計freeeとマネーフォワード】 プラン・サービスの違いを知る!

2021.11.10クラウド会計

freee Monyfoward

『freee』と『マネーフォワード』はクラウド会計ソフトの代表的なサービスです。両者は、会計ソフトの中でも特に有名で、導入を考える際はどちらかを選択するという人も多いのではないでしょうか。

しかし、両者はどちらもクラウド会計ソフトです。一体、サービス内容にどのような違いがあるのか知りたい方もいるのではないでしょうか。また、freeeとマネーフォワードはサブスクリプションモデルの月額制です。会社のランニングコストに影響を与えるため、しっかりと比較しておきたい方もいるでしょう。

そこで、今回はfreeeとマネーフォワードの料金比較、両者の違い、メリット・デメリットについて詳しく解説します。導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

料金を徹底比較!最適なクラウド会計を選ぶ

両者は、個人向けと法人向けの2つのサービスを提供しています。規模に応じて金額が大きく変化するため、分類して考えるのがおすすめです。個人・法人別で料金を比較しますので、自分に適した会社規模で内容をチェックしてください。

個人向けプラン

両者の個人向けプランは下記の通りです。

比較項目 freee マネーフォワード
プラン スターター スタンダード プレミアム パーソナルミニ パーソナル パーソナルプラス
月額料金 980円 1,980円 3,316円(年払いのみ) 980円 1,280円 2,980円(年払いのみ)
メンバーの追加
請求書の作成

15件まで

給与計算
消費税申告

個人向けプランは、税別で980円〜となります。もっとも低価格のプランは、消費税申告などの機能性制限が設けられていることが多いです。また、メンバーの追加が可能になるのは、freeeではスタンダードプラン、マネーフォワードはパーソナルプランからになります。

法人向けプラン

法人向けプランの料金比較は下記の通りです。

比較項目 freee マネーフォワード
プラン ミニマム ベーシック おまかせパック スモールビジネス ビジネス
月額料金 1,980円 3,980円 29,800円 2,980円 4,980円
メンバーの追加 上限3名 3名まで無料 5名まで無料 上限3名 無制限
請求書の作成

制限あり

無制限

給与計算
消費税集計

freeeのミニマムプランとマネーフォワードのスモールビジネスは、小規模事業者向けとなっており、メンバーの追加上限が3名までとなっています。請求書の作成や消費税集計などはプランに関係なく使用することが可能です。

事業規模が1〜3人の人は、低価格のプランを選択するといいでしょう。逆に規模が大きい方は、freeeのおまかせパックやマネーフォワードのビジネスプランがおすすめです。

freeeとマネーフォワードの違い3選

次に、両者のサービスの違いについて解説していきます。使いやすさや機能は実際に使用しないとわかりません。そのため、契約後に後悔することも少なくないのです。

事前にサービスの違いを知っておくことで、最適な選択をすることができます。後悔したくないという方は、ぜひチェックしてください。

請求書発行の違い

1つ目は、請求書発行に関する違いです。

freeeの場合、請求書発行機能を使用します。タイトルやメッセージ、支払い方法などを入力して作成していくのが一般的です。freeeはクラウド会計ソフトの中に請求書発行機能があるため、作成後に自動で仕訳データに変換されます。ちなみに、1通150円で郵送代行してもらうことが可能です。

マネーフォワードは、会計ソフトとは違うサービス「マネーフォワードクラウド請求書」を使って請求書を発行します。しかし、クラウド会計ソフトと連携されているため、データの共有に困ることはありません。郵送代行料金は170円程度となっており、freeeよりも料金が少し高くなります。

モバイル対応に違いあり

2つ目の違いがモバイル対応についてです。

freeeはスマホ専用アプリがリリースされており、そこから操作して自動で経理を行うことができます。クレジットカードの取引履歴を取得することもできるため、仕訳の提案を受けることも可能です。これにより自動仕訳を行うこともできるでしょう。

マネーフォワードのアプリにおいてもスマホで経理作業をすることができます。しかし、自動仕訳機能が搭載されていないため、freeeのように簡単な仕訳を行うことは難しいです。また、レシートを読み取りたいときには、マネーフォワード経費というアプリをインストールする必要があります。1つのアプリに機能を集約させることができないため、使い勝手が非常に良いとは言えないでしょう。

データ連携に違いはある?

3つ目がデータ連携についてです。

データ連携に関しては、両者ともにサービスが充実しており、容易に同期することができます。Web明細に対応しているクレジットカードであれば、読み込みが可能です。

また、対応している銀行の数も非常に多くなっています。対応していない銀行を見つけるのは難しいほど網羅しているため、銀行の対応・非対応で利用するサービスを選ぶ必要はありません。

しかし、外貨取引のある企業は注意しましょう。マネーフォワードは外貨に対応していますが、freeeは非対応です。しかし、税務申告は日本円で行うのが一般的になるため、多くの企業においては深く考える必要はないでしょう。

freeeのメリット

BCNの調べによれば、freeeはクラウド会計ソフトシェアNo.1です。なぜ、これほどまで支持される会計ソフトなのでしょうか。ここでは、freeeのメリットについて詳しく解説します。

SaaS型の会計ソフト

1つ目がSaaS型の会計ソフトであるという点です。インターネットを通じて利用できるサービスになるため、端末の環境に大きく左右されることがありません。例えば、PCはもちろんのこと、スマホやタブレットでも使用することが可能です。ブラウザを利用できる端末であればどれでも使うことができるため、その点のメリットは大きいと言えます。

また、導入の手間も少ないです。PC一台ごとにパッケージをインストールする必要はなく、スムーズに使用することができます。そのため、複数台のPCに環境を構築しなければならない企業も導入しやすいです。

法改正への対応が簡単

2つ目のメリットは、法改正が行われた場合でも手間なくスムーズに対応できることです。freeeは、法律が改正されたり、税制対応が必要になったりしたとき、自動でアップデートすることができます。時代に合った適切な対応を取ることができるようになるため非常に便利です。

認定アドバイザーの紹介が可能

3つ目は、認定アドバイザーを紹介してもらえる点です。認定アドバイザーとはfreee会計に詳しい税理士のことを意味します。事業規模が大きくなったり、売上額が飛躍したりすると経営陣だけの知識だけで適切な会計処理を行うことは難しくなるでしょう。freeeなら税理士を紹介してもらいサポートを受けることができるため、会計ソフトの導入と同時に税理士も探しているという方におすすめです。

freeeのデメリット

次にfreeeのデメリットをチェックしていきましょう。

スムーズに動かない時間帯がある

動きがスムーズではない時間帯があります。クラウドサーバーでサービスを提供しているため、アクセスが集中するとサーバーの処理が混雑して重く感じることがあるでしょう。また、システムメンテナンスが発生すると一時的に機能が使用できなくなります。

ランニングコストがかかる

2つ目のデメリットは、ランニングコストが発生するという点です。プランによっても異なりますが、初期導入コストは無料になります。毎月の月額料金とメンバー利用料金がかかるため、負担を感じる個人や企業もいるかもしれません。

しかし、導入すればランニングコスト以上の便利さを手に入られるのも事実です。例えば、Excel等を使用した手動の会計処理がなくなります。得られるメリットのほうが大きいですし、初月は無料で利用できるプランもあるので導入するのがおすすめです。

マネーフォワードのメリット

マネーフォワードのメリットも3つご紹介します。どのような魅力があるのか知りたい人はチェックしてください。

さまざまなサービスと連携できる

1つ目のメリットは、さまざまなサービスと連携して“できることを増やしていける”という点です。例えば、請求書や経費、給与、勤怠管理などマネーフォワードが提供するサービスと会計ソフトを連携させて経営に必要な数多くの業務をサポートしてもらうができます。顧客のニーズや事業規模に合わせてサービスを取捨選択できる点も大きなメリットになるでしょう。

AIの勘定項目自動提案機能がおすすめ

2つ目はAIによる勘定項目自動提案機能です。ビックデータをもとにAIが勘定項目を自動で割り振りしてくれます。「携帯料金の勘定項目がわからない」というような会計処理時の面倒な手続きを自動化してくれるのでおすすめです。

データを失う心配がない

3つ目はデータを失うリスクが少ないことです。マネーフォワードに残されたデータは自動でクラウド上に自動保存されます。そのため、パソコンが壊れてもデータが破損しないため、非常に安心です。また、パソコンの買い替えをした際もデータの移し替えをする必要がなく、クラウド上のデータ保存に大きな魅力を感じる方も多いでしょう。

マネーフォワードのデメリット

次にマネーフォワードのデメリットをチェックしていきましょう。


インターネット環境が必須

インターネット環境が構築されていない場所では使用不可です。そのため、Wi-Fi環境の整備が必須になります。しかし、現代社会においては、公共Wi-Fiなども整備されており、インターネットに接続できない場所は少ないです。また、自宅や会社においても整備されているところが多いので、それほど弊害を感じることはないでしょう。

中小企業向け

2つ目のデメリットは、中小企業向けのサービスであるという点です。マネーフォワードには、中堅大企業向けのプランもありますが、基本的には中小企業向けのサービスが中心になります。使用するメンバーが多くなると追加料金が発生するので、多ければ多いほどランニングコストも高くなるでしょう。

freeeとマネーフォワードの比較まとめ

今回は、freeeとマネーフォワードの比較に関する内容をご紹介しました。それぞれのクラウド会計ソフトでプランや料金、サービス内容が異なります。また、事業規模によっても価格が変化するので十分に検討するといいでしょう。

両者にはそれぞれメリットがあり、導入することで会計処理の負担を大幅に減らすことができます。まだExcelを使用して会計処理をしているという方は、この機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。

 

田中貴宏税理士事務所では、創業資金の調達やクラウド会計導入のご支援も行っています。

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